株をやっていて切っても切れない関係、それは暴落です。
できれば無い方が良い暴落ですが、考えようによっては絶好の買い場となります。
長年株をやっていれば、必ず暴落は起こります。
いつ起こるかは全くわかりませんが、発生確率は100％です。
暴落と付き合っていくために、過去の暴落をつづっていきます。
ここでは、暴落の定義を直近高値から20％下落を暴落とさせていただきます。
また、各暴落を比較対照するために用いる指数はダウ工業株30種平均を採用させていただきます。
1番古い指数となります。（1896年スタート）
通称 ダウ平均 と呼ばれることが多いですね。
暴落一覧
20世紀のダウ平均株価の主な暴落と暴落率
1. 1929年 世界大恐慌（ブラック・チューズデー）
- 高値: 381.17（1929年9月）
- 安値: 41.22（1932年7月）
- 暴落率: 約89%
- 概要: 史上最悪の株価下落。経済崩壊の象徴。株式市場の暴落により、世界中で失業率が急増し、経済の混乱が長期化。
- 新聞文言:
- 「Stocks Collapse in Record Drop」（株価、記録的暴落）
- 「Wall Street in Panic」（ウォール街、パニックに陥る）
- 「Wall Street Collapse」（ウォール街崩壊）「Market Collapse Sends Shockwaves Across the World」（市場の崩壊、世界に衝撃波を送る）
- 「アメリカ経済崩壊、世界に波及」（日本）
- 「株価崩壊、失業率急上昇」（日本）
2. 1973年-1974年 第一次オイルショック
- 高値: 1051.70（1973年1月）
- 安値: 577.60（1974年12月）
- 暴落率: 約45%
- 概要: オイルショックの影響で長期にわたる下落。原油価格の急上昇が経済全体に波及し、株価の大幅な下落を招いた。
- 新聞文言:
- 「Oil Crisis Hits Stocks」（オイル危機が株式市場を直撃）
- 「Market in Turmoil as Oil Prices Soar」（原油価格高騰で市場混乱）
- 「Recession Looms Amidst Oil Shortage」（原油不足の中、不況の影）
- 「ガソリン不足深刻化」（日本）
3. 1987年 ブラックマンデー
- 高値: 2722.42（1987年8月）
- 安値: 1738.74（1987年10月19日）
- 暴落率: 約36%（1日で22.6%下落、508ポイント）
- 概要: 1日の下落率として史上最大。世界中の市場に連鎖的な影響を与え、金融システムの脆弱性を露呈した。
- 新聞文言:
- 「Stock Market Plunges 508 Points」（株式市場、508ポイントの急落）
- 「Black Monday Shocks the World」（ブラックマンデー、世界を震撼させる）
- 「Biggest Drop in Wall Street History」（ウォール街史上最大の下落）
- 「ニューヨーク株急落、日本市場にも波及」（日本）
4. 2000年 ドットコムバブルの崩壊
- 高値: 11,722.98（2000年1月）
- 安値: 7,286.27（2002年10月）
- 暴落率: 約38%
- 概要: IT関連企業の過剰評価が破裂し、長期にわたる下落。特に新興市場やテクノロジー株が大きな影響を受けた。
- 新聞文言:
- 「Dot-Com Stocks Implode」（ドットコム株が崩壊）
- 「Internet Boom Turns to Bust」（インターネットブーム、破綻に）
- 「Tech Stocks in Freefall」（テクノロジー株が急落）
- 「新興市場の終焉か」（日本）
21世紀のダウ平均株価の主な暴落と暴落率
1. 2008年 リーマンショック
- 高値: 14,164.53（2007年10月9日）
- 安値: 6,594.44（2009年3月5日）
- 暴落率: 約54%
- 概要: サブプライムローン問題とリーマン・ブラザーズの破綻が引き金となり、世界的な金融危機へ。「100年に一度の金融危機」と呼ばれ、ダウ平均株価は過去最大規模の下落を記録した。経済活動や金融機関の信用システムが大きく揺らぎ、失業率が急上昇。
- 新聞文言:
- 「Lehman Collapse Sends Markets Into Freefall」（リーマン破綻、市場が急落）
- 「Global Financial Meltdown」（世界的な金融崩壊）
- 「Wall Street in Chaos」（ウォール街、混乱の極み）
- 「金融危機、世界に波及」（日本）
2. 2020年 コロナショック
- 高値: 29,551.42（2020年2月12日）
- 安値: 18,213.65（2020年3月23日）
- 暴落率: 約38%
- 概要: 新型コロナウイルスのパンデミックにより、経済活動が停止。企業収益の不透明感が広がり、株式市場が急落したが、その後各国の大規模な金融緩和政策により急速に回復した。
- 新聞文言:
- 「Markets Collapse Amid Pandemic Fears」（パンデミック恐怖で市場崩壊）
- 「Dow Experiences Worst Week Since 2008」（ダウ、2008年以来の最悪の週を記録）
- 「Global Economy Shuts Down」（世界経済、停止）
- 「新型コロナ、経済危機に発展」（日本）
3. 2022年 ウクライナ戦争による株価下落
- 高値: 36,799.65（2022年1月4日）
- 安値: 28,660.94（2022年10月13日）
- 暴落率: 約22%
- 概要: ロシアのウクライナ侵攻とエネルギー危機が引き金。原油価格高騰や供給不安が市場を混乱させたが、比較的短期間で回復基調に入った。
- 新聞文言:
- 「War in Ukraine Shakes Global Markets」（ウクライナ戦争が世界市場を揺るがす）
- 「Energy Prices Surge Amid Conflict」（紛争中のエネルギー価格急騰）
- 「Dow Slides on Geopolitical Tensions」（地政学的緊張でダウ下落）
- 「ウクライナ侵攻、経済影響深刻」（日本）
過去の暴落時に見られる典型的な報道表現
- 「崩壊」
- 例: 「Wall Street Collapse」（ウォール街の崩壊）
- 市場や経済システムが大きな打撃を受け、復元困難な状況を指す際に用いられる。特に1929年の世界大恐慌や2000年のITバブル崩壊で頻繁に使われました。
- 「混乱」
- 例: 「Market Chaos」（市場の混乱）
- 投資家心理が不安定になり、市場が予測不可能な動きを見せる際に使われる。1987年のブラックマンデーや2008年のリーマンショックで多用されました。
- 「深刻」
- 例: 「Global Financial Meltdown」（世界的な金融危機）
- 単なる市場の動揺を超え、実体経済や社会全体に影響が広がる局面で使用。リーマンショックや2020年のコロナショックで特に目立ちました。
- 「恐怖」
- 例: 「Panic Selling」（パニック売り）
- 投資家が感情的に行動し、大量の売り注文が市場に殺到する状況を表現。1929年や1987年の暴落で頻出。
参考になるポイント
- 歴史は繰り返す
- 過去の暴落で使われた表現や報道内容を知ることで、現在や将来の市場動向を冷静に判断する材料になります。
- 心理的影響
- 報道の言葉は投資家心理に大きな影響を与えます。「崩壊」「混乱」などの表現が売り圧力をさらに加速させることも。
- 学ぶべき教訓
- 暴落後の回復に焦点を当てた報道も見逃せません。市場は短期的な「恐怖」や「混乱」を乗り越え、しばしば長期的な成長に回帰します。
まとめ
過去の暴落や暴落時の報道を改めて見るとおもしろいですね。
いつの時代も似たような表現が使われています。
記事執筆時2024年世界は全く崩壊しておりません。
むしろ、「AI株ヤッホィー」とお祭り騒ぎ状態です。
SNSやマスコミの報道に惑わされず、自分の投資計画を元に資産を積み立てようと改めて決意しました。
みなさんも、自分の頭で考え、自分の判断で売り買いしてくださいね(*^^*)
投資は自己責任でお願いします。
典型的な報道表現がでたら、むしろ買い場です。僕は全力で買うよーーー(*^^*)
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